経済産業省と財団法人・共用品推進機構によると、こうした共用品の二〇〇〇年度の市場規模は二兆二千五百四十九億円で、前年度比二二％増と大幅な伸びを示しており、今後とも高い成長を続けることは確実な見通しだ。なかには、耳式体温計やセラミック大根おろし器のように、バリアフリーの新しい機能・形状・デザインが「新スタンダード」として定着、その商品分野で既成の製品に取って代わる勢いの商品ジャンルも出現し始めている。市場構造が急速に変化する中、新たな主役である高齢者・障害者にも使いやすい商品群が、市場の中心にしっかりと席を占めつつある。それだけに、これからはとりわけ、商品を選ぶ個々の消費者の「選択眼」が問われるようになる。その際に、どんな視点でモノやサービスを探し、選ぶか。四つの「配慮区分」、さらに各三つずつ、合計十二の「配慮ポイント」を示している。消費者が実際に店頭などで商品を購入する際には、これらの配慮ポイントを、商品選びの「チェックリスト」の目安として活用するといいだろう。いずれにしても、一番大事なことは「見きわめ」。「自分に合う」、あるいは「それらの商品を実際に使う人（家族、ヘルパーなど）に合う」商品こそが、その人にとって「使い勝手がよい商品」なのであり、いたずらにバリアフリーやUDの文句に踊らされることなく、冷静に商品を選びたいものである。